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中国の太陽電池メーカーが日本に殴り込み

 週刊ダイヤモンドのダイヤモンド・オンラインが、中国・太陽電池メーカーが日本に殴り込みというニュースを配信しています。副題は、「教師役は元・京セラの事業トップ」というものです。

 太陽電池とは、太陽光発電システムで太陽光を受けて電気に変える部分です。いわゆる、ソーラーパネルと呼ばれる部分ですね。

 この記事によれば、、2009年度で4000億円弱という日本の太陽電池の市場を狙って、海外メーカーが参入が加速している中で、中国のトリナ・ソーラーという会社が来年にも日本市場での本格販売を開始するというもので、教師役が、2000年に京セラを退職した元京セラ役員でソーラーエネルギー事業のトップだった手塚博文氏(61)ということです。

 退職後に中国や韓国の大学で教鞭をとっていた手塚氏は「電池の素人だった」というトリナ・ソーラー高紀凡社長と出会い、太陽電池のエキスパートとして知識を教え込み、1997年の設立の同社が2009年の年間生産量399メガワットと京セラにほぼ肩を並べてしまったということです。

 日本の太陽光発電の市場は、9割が住宅向けという点が、工場の屋根など非住宅向けが主流の諸外国の市場と違います。瓦屋根の日本家屋という特殊性や一般家庭が相手ということで、安心感のあるブランドと流通網を持つ日本メーカーは強い力があります。価格の安さを武器とする中国メーカーといえども、簡単には勝てないと言われており、こういった点からトリナ・ソーラーは改めて日本での販売代理店として手塚氏の力を借りるとのことです。

 手塚氏は「日本は住宅向けが多く、(欧米のように)砂漠に置くのとは訳が違うが、近くコモディティ(汎用品)化して値段は一気に下がる。日本メーカーの商品はコストが高過ぎて、競争力がない」と断言。国内住宅用太陽電池の導入件数(09年は14万件超)のうち、2012年はシェア10%を獲得するという目標を掲げているとのことです。

 太陽光発電はバブル気味かという見方もありますが、こういう話を聞くと、むしろこれから盛り上がるりそうな感じです。

 このままいくと、液晶テレビのように海外メーカーが安売り攻勢をかけて来るのでしょうか。太陽光発電システムは設置の部分がありますから、工賃の部分はそう大きくは下げられないということはあるでしょう。それにしてもソーラーパネルは価格のかなりの部分を占めていますから、購入者の方には大きなメリットがありそうです。将来、設置時の補助金が減額されたり、無くなったりしても、その分の価格低下は十分に見込めるかも知れません。

 それに、販売店さんや工事店さんは、海外メーカーの安いソーラーパネルで需要が増えてくれれば、益々繁盛するということもありますね。

 いずれにしても、太陽光発電はこれから益々熱い時代になりそうです。

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